転職では求職者の経歴に注目が集まるため、そこに「休職期間」があると、やっぱり企業は気にします。
日本の社会においては、正社員で「休職」を選択するのは余程のことがあった場合に限る...。
こんな認識の企業が多いので、転職においてはマイナスにしか作用しないのが実際のところです。
休職 ＝ 病気や怪我、精神的な問題
苦しくも、この種のことが主な原因であることも否定できません。
ゆえに、伝える必要がない場合は、休職の事実を伏せておくのがベストな選択です。
これが意味するところと共に、面接で「休職理由」を問われた際の答え方についてお伝えしていきます。
転職活動において、自ら「休職」に触れる必要はない！？
本来、採用過程における応募者の健康面・精神面への判断基準は、以下の一点のみです。
就業規則に沿った勤務が可能で、業務遂行に支障がないかどうか。
ここがクリアされているのなら、法的にも休業の履歴や詳細情報を開示する必要はありません。
要は、定期的な検査通院などが必要であっても、勤務時間外や休日に対応できるのであれば、告げる必要はないということ！
これが「休職」を伝えるか否かの大前提となる考え方です。
この前提に乗っ取っての行動を推奨する理由は、どんなに「現在は完治している」と語っても、やはり傷病や精神面からの休業はマイナスにしかなり得ないからです。
病気や精神的な問題（うつ病）での休職は大きなマイナスに！
休職理由が「怪我」の場合で、既に完治していて仕事に支障がないのであれば、正直に語っても問題はありません。
気を付けたいのは「病気」や「精神的な問題」で休職していた場合です。
- 病気での入院が休職の理由です
- 精神的ストレスからのうつ病が原因でした
面接でこの種のことを告げられると、企業はやはり「再発の可能性」を疑います。
ゆえに、現在は完治していても語るべきではないでしょう。上記の方針通り、伝えない方針でいくべきです。
病気やうつ病になった過去は問題ではありません。今の時代であれば、どんな企業にもそうした人はいます。
でも、採用を検討する段階で、わざわざ再発リスクを抱える人物を雇うことは普通しないので。
源泉徴収票で休職がバレる？
転職先に提出する「源泉徴収票」で休職がバレるのでは？
この種のことを心配している人もいるようですが、源泉徴収票から休職の事実そのものが発覚することはありません。
入社後に万一問われた場合は、以下のようにキッパリと言い切りましょう。
休職期間があったので所得が少ないのですが、現在は完治しているので敢えて伝える必要はないと判断しました。
その後の業務で問題がないことを示せば、大きな問題にはならないはずです。
源泉徴収票からの発覚を恐れて「休職の事実を伝える」としている人は、採用過程における「判断基準」を満たしているかどうかに判断を委ねましょう。
求人情報において企業も不必要な情報（応募を躊躇いたくなるような情報）は敢えて掲載しません。
求職者側のあなたも、敢えてマイナスになることを伝える必要はないのです。
面接において「休職」に触れる必要があるケース！
前述の内容から推測は可能だと思いますが、以下のケースに該当する場合は「休職」に触れないわけにはいきません。
就業規則に沿った勤務が不可能で、業務遂行に支障をきたす可能性がある場合。
たとえば、「勤務時間内に定期的な通院の必要がある」といったケースが該当します。
長期にわたる経過観察が必要な場合は、隠して採用されると通院のための「欠勤」や「遅刻」が職務怠慢と判断され、会社だけでなく周囲との関係が悪化する恐れがあります。
また、採用選考時にこの事実を伝えなかったことも問題視されるでしょう。
ここは、入社前にあらかじめ状況を正確に伝え、応募先に調整を依頼することをおすすめします。
回答モデル①
担当医師からも「勤務を含め日常生活に問題なし」と言われており、通常業務は支障なくこなせます。ただ、経過観察のために4週に1回の定期通院が必要です。
前の職場では、その日は午後出社を認めていただき、振り替えの残業で対応させていただきました。業務効率の向上にも努めますので、御社でもそうしたご配慮をお願いできないでしょうか。
回答モデル②
あと半年ほど、経過観察のため月1回の通院が必要です。対象日は午後の退社を認めていただき、翌日の残業などでカバーするようお願いできないでしょうか。
業務遂行に何らかの影響がある場合は、休職の事実を含め、事前に伝えておく必要があります。
あとは採用側がどう判断するかですが、ここは企業の考えに委ねるしかありません。
最も避けるべきは、業務に支障が出る事情があるにも関わらず、隠して入社することです。
これをやってしまうと、あなたと会社双方に大きなマイナスとなってしまいますからね。
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休職期間の説明が必要となった際の答え方！
通常勤務が可能な状態であるならば、自ら「休職期間」に触れる必要はないとお伝えしました。
しかし、何かしら事情でその事実が発覚することも無きにしも非ず。
その際は、「現在は完治していて、再発の心配もない」という事実をはっきりと伝えましょう。
もし病名や症状などを尋ねられても、問題なく通常勤務に耐えられることに焦点を当て、できるだけ客観的に、かつ簡潔に答えるのがコツです。
回答例
はい、不摂生からの胃潰瘍で入院していたため休職していました。現在は担当医師からも「通常生活や勤務に支障なし」とのお墨付きをいただいています。
病気を機に健康管理の大切さが身に染み、再発防止のために生活習慣を見直したせいか、以前よりも体調はよいほどで、業務に専念できる状態にあります。
完治している場合の懸念事項は「再発」の一点なので、再発防止策などを加えて語ることで説得力が格段に増します。
この点を意識して回答を準備しておきましょう。
- 通常の勤務や業務遂行が可能なら「休職期間」を自ら提示する必要はない
- それ以外の場合は傷病の状況を正確に伝えて調整をお願いする
- 休職の原因を話す場合は、再発防止策に力を入れていることを付け加える
休業期間に対してはこのポイントを基本路線として対処していきましょう。
これがあなたの転職実現において最も賢明な選択です。
