面接で「休職期間」の理由を問われた時の答え方と大前提の考え方！
転職では、求職者の経歴に注目が集まるため、そこに「休職期間」があると、やっぱり企業は気にします。そして、転職の実現においてはマイナスにしか作用しないのが実際のところです。
休職の理由は人それぞれかと思いますが、日本の会社において、正社員として勤務している中で「休職」を選択するのは余程のことがない限り難しいです。
こんな側面があるので、「休職 ＝ 病気や怪我、精神的な問題」といった見方をされるのが常です。そして、実際にこうしたことが原因であることも否定できません。そのため、休職に対して負のイメージを抱く企業が圧倒的に多いです。
ここでは、面接で「休職理由」を問われた際の答え方についてお伝えしていくのですが、前提として「休職」についての考え方や現実も知っておいて欲しいと思います。
転職活動において自ら「休職」に触れる必要はない！
本来、採用選考における応募者の健康面・精神面への判断基準は「就業規則に沿った勤務が可能で、業務遂行に支障がないかどうか」の一点のみです。
ここがクリアされているなら、法的にも傷病の履歴（休業）や詳細情報を開示する必要はありません。たとえ定期的な検査通院が必要な場合であっても、勤務時間外や休日で対応できるのであれば告げなくてもいいのです。
これが「休職」に対する大前提となる考え方なので、採用選考における「判断基準」を満たしているのであれば、休職期間をわざわざ別の経歴として提示する必要はありません。
この前提に乗っ取って行動することを勧める理由は、どんなに「現在は完治している」と語っても、やはり傷病や精神面からの休業履歴はマイナスにしかなり得ないからです。
休職理由が「怪我」の場合は、すでに完治していて仕事に支障がないようであれば、正直に語っても問題はありません。気を付けたいのは「病気」や「精神的な問題」で休職していた場合です。
面接で「病気での入院が休職の理由です」「精神的ストレスからのうつ病が原因でした」などと言われると、企業はやはり「再発の可能性」を疑います。そのため、現在は完治していても語るべきではありません。
もちろん、病気やうつ病になってしまったことそのものは問題ではありません。しかし、面接の場でそれを正直に語るのは不利になる場合が少なくないのです。
企業というのは「採用リスク」を極力減らすように動くので、再発の可能性を抱える人よりも、何の問題もない人を雇う方向に動くものです。
転職先に提出する「源泉徴収票」で休職がバレるのでは？ と心配している人もいるようですが、基本的に「源泉徴収票」には対象年の「総所得」が記載されるので、休職の事実そのものがバレることはありません。
また、万一入社後に問われた場合は、「休職期間があったので所得が少ないのですが、現在は完治しているので敢えて伝える必要はないと判断しました」とキッパリと言い切ればいいだけです。
その後の業務で問題がないことを示せば、大きな問題にはならないはずです。また、源泉徴収票を扱う経理部門の人間が、入社してきた人材の過去を掘り返すことも普通はあり得ません。
源泉徴収票の存在を心配して「休職の事実を伝える」としている人は、採用選考における「判断基準」を満たしていることに自信を持つべきです。休職期間の存在に対して必要以上に恐怖心を抱く必要はありません。
求人情報において企業も不必要な情報（応募を躊躇いたくなるような情報）は敢えて掲載しません。求職者側のあなたも、敢えてマイナスになることを伝える必要はないのです。
面接において「休職」に触れる必要があるケース
前述した内容を踏まえると、面接で休職期間について触れる必要があるのは、採用への判断基準「就業規則に沿った勤務が可能で、業務遂行に支障がない」を満たしていないケースに限定されます。
つまり、あえて休職の履歴を提示しなければならないのは、「病院の指定日など勤務時間内に定期的な通院の必要ある」といったケースです。
長期にわたる経過観察や検査・処置が必要な場合は、隠して採用されると通院のための「欠勤」や「遅刻」が職務怠慢と判断され、会社だけでなく周囲との関係が悪化する恐れがあります。
また、採用選考時にこの事実を伝えなかったことも問題視されるでしょう。ここは、入社前にあらかじめ状況を正確に伝え、応募先に調整を依頼することをおすすめします。
担当医師からも「勤務を含め日常生活に問題なし」と言われており、通常業務は支障なくこなせます。ただ、経過観察のために4週に1回の定期通院が必要です。
前の職場では、その日は午後出社を認めていただき、振り替えの残業で対応させていただきました。業務効率の向上にも努めますので、御社でもそうしたご配慮をお願いできないでしょうか。
＜回答モデル２＞
あと半年ほど、経過観察のため月1回の通院が必要です。対象日は午後の退社を認めていただき、翌日の残業などでカバーするようお願いできないでしょうか。（このケースの場合は、半年経過後に転職に臨むのアリです。）
業務遂行に何らかの影響がある場合は、休職の事実を含め、事前に伝えておく必要があります。あとは採用側がどう判断するかですが、ここは企業の考えに委ねるしかありません。
最も避けるべきは、業務に影響する事情があるにも関わらず隠すことです。「面接での”病気申告”の必要性と不採用の可能性に迫る！」ページでも詳しく解説していますが、この事情を隠して入社すると、あなたと会社双方に大きなマイナスになります。
何らかの理由で「休職期間」の説明が必要となった際の答え方
通常勤務が可能な状態であるならば、自ら「休職期間」に触れる必要はないとお伝えしましたが、何かしら事情でその事実が発覚することも考えられます。
その際は、「現在は完治していて、再発の心配もない」という事実をはっきりと伝えましょう。もし病名や症状などを尋ねられても、問題なく通常勤務に耐えられることに焦点を当て、できるだけ客観的に、かつ簡潔に答えるのがコツです。
はい、不摂生からの胃潰瘍で入院していたため休職していました。現在は担当医師からも「通常生活や勤務に支障なし」とのお墨付きをいただいています。
病気を機に健康管理の大切さが身に染み、再発防止のために生活習慣を見直したせいか、以前よりも体調はよいほどで、業務に専念できる状態にあります。
完治している場合の懸念事項は「再発」の一点なので、再発防止策などを加えて語ることで説得力が格段に増します。この点を意識して回答を準備しておきましょう。
- 通常の勤務や業務遂行が可能なら「休職期間」を自ら提示する必要はない
- それ以外の場合は傷病の状況を正確に伝えて調整をお願いする
休業期間に対してはこのポイントを基本路線として対処していきましょう。これがあなたの転職実現において最も賢明な選択です。
