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面接で「当社の店舗に行ったことがありますか?」と聞かれる理由と回答例

一般消費者に対して直接「商品」や「サービス」を提供している業態の会社に応募すると、高い頻度でこの種の質問が投げかけられます。

  • 当社の店舗に行かれましたか?
  • 当社の店舗を利用したことがありますか?
  • 当社のサービスを利用したことがありますか?

面接で聞く以上、ここには明確な意図が存在するわけで、企業側は「当然、行ったことありますよね?」といったスタンスで聞いているのがホントのところです。

実際、面接に臨むにあたっては全ての人が、程度の差こそあれ、求人情報や企業HPからの情報収集を行っています。そのため、ネット上からは得られない「リアルな情報」こそが、ライバルと差を付ける大きなカギとなります。

要するに企業は、あなたが実際に行動したことによって得られた情報に注目しており、その答えから求職者を見極めようとしているんですね。

その意味で、実はとても重要な質問であったりもします。

面接で「実店舗への訪問有無」を聞く理由!

冒頭にて「質問には意図がある」とお伝えしましたが、企業がこの質問で確認しようとしているのは以下の3点です。

<企業の質問意図>

  • 自社への入社意欲は本物かどうか
  • 商品、サービス、接客(仕事内容)を理解した上で応募しているのか
  • 経験を踏まえて何が求めらているかを理解しているか

まず、求職者の入社意欲の高低を確認する狙いがあります。もっともらしく語っていた「志望動機」の本音を探るため、と言い換えてもいいかもしれません。

企業は、自社に強い興味があるのならば、「当然、店舗には行くはずだ!」と考えているので、求職者側の答えとしては、「行ったことがあります!」が大前提となります。

この大前提を覆す回答は、自ら「御社にはあまり興味がありません」と答えているのと同じなので、絶対に避けなければなりません。(やむを得ない事情がある場合は仕方がないですが…)

次に、実際に店舗を訪問すれば、入社後にどんな商品(サービス)を扱い、どんな仕事をするのかが大まかに掴めます。経験者であれば、どんな役割が求められ、自身のどんな経験が活かせるのかを理解できるはずです。

これを踏まえた上での応募であれば、採用側からすると「入社後ギャップによる早期退職のリスク」を軽減できるので、ある程度安心して採用できるんですね。この点を確認する意味合いも含まれています。

 


 

回答のポイントとOK・NG例文

この質問は基本的に数回のやり取り(感想や改善点を聞かれる)が発生するので、以下のポイントを意識して回答を準備しておきましょう。店舗訪問の際の見るべきポイントにもなります。

  1. 商品や接客についての感想を述べる
  2. 商品や接客で感じた良い面を整理して回答する
  3. 改善点について質問される可能性があるので整理しておく

基本的には肯定的な感想を述べれば問題ありませんが、褒めちぎる必要もありません。「自分が働いているとしたら」という目線で店舗を観察し、改善点や売上向上の施策なども合わせて語ることができればベストです。

嘘は絶対に見破られるので、「実店舗をいくつか訪問(見学)する」「商品を購入してみる(可能であれば)」「サービスを享受してみる」を実際に行うことが大切です。

 

実際に当社の店舗に行ったことがありますか?
 
<OK回答例>
はい、3店舗に行って店舗を拝見し、商品の品質が高いのにリーズナブルな価格であることや、購買意欲が高まるような多彩な陳列に魅力を感じました。
 
また、実際にスタッフの方に商品の説明を求めたのですが、明るく丁寧に応対してくれたので、納得して商品を購入することもできました。御社の商品には以前から興味があったのですが、店舗を拝見したことで、より入社意欲が高まった次第です。
 
 
<NG回答例>
申し訳ありません。行くつもりではあったんですが、忙しい日々が続いていまして、まだ行けていません。御社の店舗は、デパートやショッピングモールに入っており、交通の便も良く行きやすい立地だと思います。今度ぜひ店舗に行ってみたいと思います。
 

OK例は、肯定的な面を全面に押し出す好感の持たれやすい回答です。商品は必ずしも購入する必要はありませんが、入社意欲をアピールする上では有効です。

この後の質疑応答にて、「逆に改善点はありますか」「あなたがスタッフだったら何をしますか」などの質問が飛んでくることが多いので、店舗訪問の際にまとめた内容を当事者意識を持って語りましょう。

NG例は、企業からすると言い訳にしか聞こえない内容で、「入社意欲が低い」「交通の便がいいのになぜ行けないのか」とマイナスに評価される可能性が高いです。

やむを得ない事情で店舗訪問できていない場合は、言い訳がましくならないよう注意しましょう。企業が納得できる理由であれば、選考上に残る可能性は十分にあります。

 


 


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