給料

転職サイト求人の給料の実態!ホントはいくら貰えるの?

転職サイトの求人には給料額が掲載されていますが、明確に「給料は〇〇万円」と定めていところはほとんどありません。

  • 月給20万円以上(前職での経験・年収を充分に考慮 )
  • 月給25万円以上(年齢・経験・能力を考慮の上、当社規定により決定いたします)
  • 月給22万円~35万円(経験・スキルを考慮の上決定。お気軽に希望をお伺いさせてください)

こんな風に掲載されていることが多く、必ず「幅」を持たせています。
それ故に、どれくらい貰えるのかが曖昧で分かりにくいですよね。

そこで、ここでは転職サイトの求人に掲載されている「給料の実態」をお伝えします。

 

給料に対する企業側の本音

まず、企業の「給料に対する本音」について知っておきましょう!

可能な限り安い給料で優秀な人を雇いたい!

企業側の本音はこの一言に集約できます。

でも、これは雇用する側からしたら当たり前。
人件費は会社にとって最大の経費ですから、可能な限り低く抑えたいと考えるのが普通です。

また、採用した人が「仕事ができる人物なのか」は実際に働いてからでないと分かりません。それ故に、採用リスクを軽減する為にも、最初から高い給料は提示できないという事情もあります。高い給料を設定したにも関わらず、仕事ができない人だった場合は大きな損失となりますからね。

更に、既存社員に対する考慮という部分もあります。もし、転職で入社してきた人が、既存社員よりも給料が高かったとしたらどうでしょう?まず間違いなく「何で、仕事ができるかどうかも分からない人間の給料がこんなにも高いんだ!?」と既存社員から不平・不満が出ますよね。

あなたも同じ立場だとしたらこのように感じるはずです。
つまり、低く抑えるのは「会社内の序列を保つため」でもあるんです。

これが採用する側の本音であり、低く抑えるのはある意味当然なんですね。
給料を考える時、この事実をしっかりと把握しておく必要があります。

給料は基本的に最低額が提示される

給料に関しては、基本的に最低額が提示されると認識しておきましょう。
前述した企業側の本音がありますから、残念ながらこれが現実です。

例えば、以下の給料額で求人掲載している会社があったとしましょう。

A社「月給20万円以上(前職でのご経験・年収を充分に考慮 )」
 
B社「月給22万円~27万円(経験・スキルを考慮の上決定。お気軽に希望をお伺いさせてください。)」

あなたが面接にて「御社の規定に従います」と述べた場合、給料はこうなります。

A社なら月給20万円。
B社なら月給22万円。

つまり、求人の給料を見る時は「下限額」に注目する必要があるんですね。
そして、希望を述べないと「極めて高い確率で最低額が提示される」と考えておく必要があります。

求人の給料に幅を持たせている理由

企業は求人の給料額に「幅」を持たせていますよね。
実はこれ、より良い企業に見せる為にそうしているだけなんですね。

これも例をあげてご説明します。

C社「月給20万円」
D社「月給20~27万円(年齢・経験・能力を考慮の上、当社規定により決定いたします) 」

このように給料を掲載している2つの会社があったとしましょう。

この金額を見た時、どちらの会社が多くの給料を貰えそうな気がしますか?
恐らく全ての人が「D社」ではないかと思います。
反対に「C社」は、「給料が安い会社だ!」と思ってしまいますよね。

仕事する理由は「お金を稼ぐこと」です。
そして、給料は多い方が良いに決まってます。
この誰もが持つ心理を利用されているわけです。

幅があることで「期待」させられるんですね。
それ故に、「D社」の方が価値があるように感じてしまうんです。
D社も20万円しか払う気がなかったとしてもです。

つまり、印象UPを図ってより多くの応募者を募るためというのが「幅」を持たせている最大の理由です。

でも、基本的にはどちらも20万円スタートなんですね。

気付き

ここで、給料と共に掲載されている「年収例」についても解説しておきます。

【年収例】
480万円 店長職/27歳/月給32万円
550万円 マネジャー職/32歳/月給36万円
790万円 エリアマネジャー/39歳/月給44万7000円+賞与

年収例には「年齢の割には結構貰っているな」と感じるような額が掲載されています。
何故なら、これはその会社で最も優秀な人(最も早く昇進・昇給している人)のパターンだからです。

もちろん、あなたの能力が高ければ実現可能かとは思いますが、「その年齢に到達すればこれくらい貰えるんだ」と考えるのは浅はかです。要は、この年収例も「より良い会社に見せる為」に掲載しているだけで、「おっ、この会社結構貰えるな!」と応募者に感じさせたいわけです。

これが「年収例」の本質です。
しっかりと頭に入れておきましょう。

 

給料の幅は嘘なのか?

ここまで、会社は給料を低く抑える、基本的に最低額が支給される、とお伝えしてきました。

じゃ、提示している条件は嘘なのかという疑問が浮かぶかと思います。
この点についても解決していきましょう。

  • 前職でのご経験・年収を充分に考慮
  • 年齢・経験・能力を考慮の上、当社規定により決定いたします
  • 経験・スキルを考慮の上決定。お気軽に希望をお伺いさせてください

先に結論をお伝えすると、「嘘ではない」というのが答えです。

基本的に最低額が提示されるとお伝えしましたが、そうでないこともあります。

・給料を上げてでも採用したいと企業側が思う人物である場合
・今までの経験・能力・実績から、採用後の活躍をある程度確信できる人物である場合

つまり、会社にとって有益な人物であり「是が非でも採用したい」という場合ですね。ただし、有益な人物であったとしても「御社の規定に従います」と回答したとすると、最低額が提示される可能性が高いです。

給料の交渉はすべきなのか?

希望額を伝えなければ、基本的に最低額が提示されますから、それ以上を望むのであれば交渉しなくてはなりません。

ただし、会社が給料を高く設定しても良いと思う人物は前述した通りです。つまり、「〇〇万円欲しい」と伝えるならば、あなたが「〇〇万円払うに値する人物」である必要があります。

<給料交渉が成立するパターン>
 
あなた「〇〇万円は欲しいと思っています。」
あなた「それは、前職の経験・実績から、御社でも高い実績を残せると考えるからです。」
企業「確かにこの人ならば問題ないだろう。」
企業「提示している金額も妥当だ。」
企業「〇〇円払うに値する人物であり、是非採用したい!」

このパターンなくして給料交渉は成立しません。

つまり、給料交渉するならば、「その金額を提示する根拠(経験・スキル・実績など)」を持っていなくてはなりません。更に、その根拠が採用側が納得するものであって初めて交渉成立です。

給与交渉

また、交渉することによって「あなたにその価値がない」と判断されれば、これが不採用の直接の原因となることもあります。給与交渉にはこのリスクが絶対的に付きまといますから、覚悟して行う必要があります。

給料交渉について一つ言うとするならば、
内定を最優先に考えるならばしない方がベター」となります。

それだけ個人で給料交渉を行うのは難しいんですね。

また、職種転換をはかる転職(未経験)の場合は絶対に給与交渉はしないことです。
「経験も実績もないのに何言ってんの?」と思われて不採用になるだけですから。

最後に!

ここまで、求人の給料の実態についてお伝えしていました。

この問題は凄く難しいですよね。

基本的には最低額が提示されます。
それ以上を望むなら金額交渉をしなければなりません。
でも、交渉には不採用という最も避けたいリスクが付いています。
内定の事を考えると・・・。

あぁ~~~~どうすれば良いんだ!?ってなりますよね。

ここで、一つ私の考えをお伝えさせて下さい。
私は過去に3度転職してきましたが、常にこう考えていました。

最初は低くても、入社後に上げていけばいい!

入社後の仕事で実績を出せば、いくらでも給料は上がっていきます。そう考えると、いくら貰えるかは自分次第です。だから、最初の給料はあまり気にしない。転職は新たな会社での出直しですから、最初は低くて当たり前。給料よりも、入社したい会社の「内定獲得」を最優先にする。

私はこう考え行動してきましたね。
一つの参考にして頂ければと思います。

ただ、転職の目的が「給料UP」の場合は、リスクを背負って交渉していかなければなりません。

ただ、個人での交渉は難易度が高いことは事実です。
是が非でも給料UPを実現したいのならば、「エージェント」の利用をおすすめします。
エージェントはあなたに入社してもらう為に必死に交渉してくれます。

プロですから、結構いい線まで持っていってくれますよ。

給料と共に大切な「休日の実態」についても把握しておきませんか?
 
転職サイト求人の休日(有休・特別休暇)の実態を調査したページもご用意しています。
⇒「転職サイトの「休日〇〇日」は本当か?」へ

 


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