リクナビネクスト「応募歓迎」の真意と内定の得やすさを考察!

リクナビネクストに追加された「応募しませんか?/面接に来ませんか?(応募歓迎)」という新機能ですが、転職者にとって「価値」のあるものなんでしょうか。

  • 応募歓迎経由で応募したら選考が有利に進む?
  • 通常応募よりも内定が得やすい?
  • 私の経歴や経験に高い価値があるということ?
  • 極少人数だけに送られる特別なものなの?

このページをご覧いただいているということは、あなたもこの種の疑問を抱えていることかと思います。この応募歓迎の「真意」はどこにあるのでしょうか。

リクナビネクストを有効利用するためにも「応募歓迎」について理解しておきましょう。

 

応募歓迎経由の応募にメリットはなし!?

ここは先に結論をお伝えします。

応募歓迎経由の応募に、選考が有利に進んだり、内定が得やすいといったメリットは一切ありません!

残念ながらこれが嘘偽りのない真実です。応募歓迎経由で応募しようが、通常応募と同じく普通に選考が行われるだけです。採用の本質を考えると、応募歓迎経由だからといって便宜を図ることは絶対にありません。

A「応募歓迎経由のまずまずの人」
B「通常応募経由の優秀な人」

あなたが会社を経営している立場だとしたら、どちらの人物を採用しますか。まず間違いなく「B」さんですよね。リクナビネクストに求人を出している企業も、100%「B」さんを採用します。これが採用の本質というものです。

つまり、応募歓迎経由の応募に「特別な力」はないんです。

気付き

じゃ、なんでこんな機能が追加されたのか?
これも簡単で、より多くの応募者を求人掲載企業に送るためです。

リクナビネクストからすると、求人を掲載してくれた企業に応募が集まらず、「この転職サイトは使えない!」と判断されることは避けなければなりません。何故なら、他の転職サイトに乗り換えられると、売上が減少してしまうからです。

つまり、転職サイト側の都合も見え隠れしているわけです。

元々、リクナビネクストにはオファー機能が存在しますが、恐らく効果が薄くなってきたんでしょう。だから、新鮮味を出すために「応募歓迎」を導入したんだと思います。ぶっちゃけ、名称が異なるだけでオファー機能と何ら変わりありませんからね。

もう一つ、今の転職市場は採用側にとっても厳しい状況で、単に求人を出して待っているだけでは応募が集まりません。特に知名度の低い企業はこの傾向が強いです。だから、企業側からアクションを起こして応募を募るための機能として実装されているわけです。

ここまでくれば何となくは見えてきたかと思いますが、応募歓迎は「転職者の為の機能というよりも、どちらかというと企業側(転職サイト側)の為の機能」なんです。

これが真意です。

 


 

企業の担当者はレジュメを見て送っているのか?

私は内部の人間ではないので推測になりますが、以下のように考えます。

  • 応募しませんか ⇒ 自動マッチング・自動送信
  • 面接に来ませんか ⇒ 企業の担当者がレジュメを見て送信

オファー機能で例えると「応募しませんか = 興味通知オファー」「面接に来ませんか = プライベートオファー」に該当すると思われるので、恐らくこの認識で間違いはないでしょう。

つまり、本当の意味で応募を歓迎されているのは「面接に来ませんか?」だけであり、「応募しませんか?」に関しては、「あなたの経験が活かせそうな企業があるので検討してみませんか?」という単なる求人案内ですね。

メリットはなくても価値はある!

これまでの内容を踏まえると、一見価値がないように感じる「応募歓迎」ですが、実はそんなこともありません。何故なら、この機能は、内定獲得において重要な「企業とのマッチングが成立していること」を知らせてくれるものだからです。

基本的に転職は「企業の求める経験・スキル ≦ あなたの持つ経験・スキル」が成立して初めて採用されます。つまり、自分の市場価値と企業の求める基準のマッチングが必要不可欠なんですね。

ただ、自身の市場価値を正確に把握するのは難しいことですし、求人情報から「企業の求める人物像」を読み解くのも簡単ではありません。そのため、「マッチングの成立」を知らせてくれる機能には一定の価値があります。

特に、「面接に来ませんか(応募歓迎)」に関しては、企業の担当者があなたのレジュメを確認した上での送信なので、企業の採用基準を十分に満たしていることが考えられます。つまり、あなたは内定獲得の可能性を持った人物であるということです。

応募歓迎は転職者にとっても一定の価値が存在するので、一つの「出会い」だと考えて検討してみるのもありです。ただ、選考が有利になる等のメリットはないので、応募歓迎企業を特別視する必要はありません。

いつも通りの基準で企業研究を行い、応募を検討すればOKです。

 


 


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