転職において、年収条件は無視できません。
当然、年齢／職務内容／所属企業（業界・業種）／地域などによって、その額は個別事情的に異なります。何よりも、あなた自身が提供している人材価値によって、年収額は大きく変動することになります。
ただ、年収を決定する要素はこれだけでなく、年収を決める上での大きな前提というものが存在します。ここでお伝えするのは、あくまで最大公約数的な話しではありますが、今後の仕事、キャリア、そこから得られる収入を考える上で持っていて損のない考え方です。
年収700～800万以上を手に入れるのに必要な要素
年収700～800万円に到達できるかどうかは、「ビジネススキルの差」と「企業収益力の差（儲かる業種か否か）」に大きく依存します。もちろん、この金額は決して簡単に到達できる金額ではなく、そこに特筆した「ビジネススキル」が前提条件として必要なのは言うまでもありません。
ですが、ここに一つの落とし穴が存在します。
それは、自分自身の頑張りよりも、所属企業の収益力と人件費率の考え方に大きく依存するという事実です。端的に言えば、「年収700～800万円貰いたければ、儲かっている会社を選べ！」ということなんです。
自分の仕事力（ビジネススキル）を高めることはもちろん重要ですが、業種（業界）選びがズレていたら、どれだけ優秀であっても高い年収は望めません。たとえば、「ある業種では執行役員・取締役クラスでも800万円程度なのに、別の業種では課長クラスで突破している」なんてことがあるからです。
転職する上で、年収を最優先に業界（業種）を選ぶことが正しいかどうかはさておき、こういった構図が確固たるものとして存在しているのは事実です。そもそも、収益力の低い会社（業界・業種）からは、高い報酬を引き出すことはできないのです。
年収700～800万円貰いたければ、儲かっている会社を選べ！とは言いましたが、いくら儲かっている会社を選んでも、人件費率が低ければ達成は困難です。つまり、会社（経営者）がケチでないことも重要なんですね。
- 大きな収益を上げ、従業員に還元することを大切にしている会社
- 大きな収益を上げているが、人件費もコストを圧迫する経費として捉えている会社
この考え方の違いが、同一業界であっても数％～数十％の給与水準の違いとして出てきます。儲かるビジネスモデルを持ち、しっかりと人件費に還元・投資しているか。年収700～800万円以上の水準を目指すなら、「自身の所属業界」と「経営者の人件費に対する考え方」を見極める必要があります。
提示された年収額ばかりに目を奪われることなく、その会社の人件費配分に関するルールや考え方を探ってみましょう。そうすることで、「現実的に年収700～800万円は可能なのか」「どれくらいの期間で達成できるのか」「何をすれば実現できるのか」が見えてきます。
自身が高いビジネススキルを持つことを前提に、儲かるビジネスモデルを持ち、かつ人件費率（社員還元率）の高い会社（業界・業種）を選ぶ！
これを実現することが、あなたに望みの年収をもたらします！
