業績不振を「転職（退職）理由」として面接で語るのはアリなのか？

業績不振...会社員にとっては切実な問題です。

実際、会社が業績不振に陥ったことが原因で転職に踏み切る人は多くいらっしゃいます。

「業績好調の安定した企業で働きたい！」というのは全社会人の共通の想いですからね。

ましてや、業績不振が原因で賃金カット（減給）なんてことにもなれば、それこそ死活問題です。

ただ、「この転職理由は面接で通用するのか？」というのがここでの本題です。

表題の疑問を解決するにあたり、ここでは「業績不振で減給となり転職を決意した人」を何人も担当した転職コンサルタントのお話しを引用します。

業績不振で減給となったが故に転職したい！

「これまで年収600万円もらえていたが、業績不振で500万円になり、更に給料が下がることも予想されるため、転職したい。」

このような動機で転職に踏み切る人が増えています。

面談時に「希望年収はいくらですか？」と質問すると、「500万円です」と回答されます。更に突っ込み、「なぜ500万円なんですか？」と聞くと、だいたい以下のような回答が返ってきます。

「だって、まだ小学生の子供が二人いるんです。これから大学まで進学することを考えると、お金が必要なんです。住宅ローンもまだ25年残っているので、生活諸々のことを考えると最低500万円はないと厳しいです。」

このお話し、確かに求職者にとっては切実な問題です。生活のことを考えれば、このくらいの年収が欲しいというのも理解できます。

しかし、これはあくまでも求職者個人の都合に過ぎず、採用側の企業にとっては全く関係ありません！

企業が中途採用で人材を募る理由は、「自社の問題点を解決したい」というものです。その問題を解決してくれる人を迎えるために予算を割くわけですが、これはあくまでも「その年収相応の活躍をしてくれる人に支払う給料」であるのです。

ゆえに、転職理由がこのような「個人の都合」である場合、採用側は途端に興味をなくします。

これは業績不振を理由に転職する人のありがちなパターンですが、結果、「転職したが失敗し、給与だけでなく仕事のレベルも下がった」といった事例が多く発生しています。

もちろん、この例文では「減給」というものが絡まっているので、全てのケースに該当するわけではありません。

しかし、業績不振を転職理由とした場合、企業はマイナスにしか発想できないのです。

あなたが社長なら「業績が悪化すると真っ先に辞める人」を雇いたいと思いますか？

業績回復に向けて一緒になって懸命に働いてくれる人を雇いたいはずです。

要するに、転職理由として「業績不振」を掲げるのは避けるのが無難だということ！

これが表題の答えとなります。